東日本巨大地震によって青森県西部や房総半島沖、岐阜県地域の地震が誘発されやすくなっていることが京都大学防災研究所・遠田晋次准教授の解析で分かった。今回の地震は阪神大震災の約1000倍の地震エネルギーを解放、他地域に影響を与える懸念が指摘されていた。エネルギー計算に基づく具体的な解析結果が出たのは初めて。
京大の遠田准教授は約500キロメートル、幅200キロメートルの断層がずれたと仮定した筑波大の八木勇治准教授の分析結果を基に、各地の地震エネルギーの変化量を推計した。東日本巨大地震の発生から約12時間後に発生した長野県北部地域の地震を誘発する可能性があるとの専門家の指摘もあるが、今回の解析では影響はないとの結果が出た。
変化量は地震発生時に解放する力に比べて０・数％から１％程度にすぎないものの、「もともと地震が起きやすいとされる場所なら、少しの影響でも誘発される可能性はある」（遠田准教授）。
一方、静岡県を中心に大被害が懸念される東海地震や東南海地震への影響は名古屋大学地震火山・防災研究センターの田所敬一准教授が分析した。ともに影響はほぼゼロだとの結果を得た。ただ気象庁は「東海地震はいつ起きてもおかしくない。引き続き警戒してほしい」としている。
